（ロンドン 3月24日 時事）週明け23日のロンドン自由金市場の金相場は下落した。米国とイランによる応酬激化を背景に、ドル高とインフレ再燃を警戒した主要中央銀行による利上げ観測の強まりを受け、一時前週末午後4時15分時点と比べ10%超安の1オンス＝4100ドル付近まで急落。2025年11月24日以来4カ月ぶりの安値水準を付けた。

ただ、その後トランプ米大統領がイランのエネルギー関連インフラへの空爆を5日間停止するよう指示したと伝わると、約180ドル急伸。その後は様子見姿勢を強めながらも下げ幅を縮小した。午後1時時点は同2.3%安の4483.29ドルで推移している。

米国とイスラエルによるイランとの軍事衝突開始以降、市場全体で現金を手元に置く動きが強まっており、流動性の高い金の現金化は加速し、約22%下落。金は24年頃から急速に上昇してきたことによる利益確定売りも押し下げ要因となっている。

英オンライン貴金属取引所ブリオンボールト日本市場責任者のホワイトハウス佐藤敦子氏は、「利上げ観測は金利を生まない金地金にとって好材料ではない」と述べ、短期的には下押し圧力が強まる可能性を指摘した。