小林恭子の
英国メディアを読み解く

英国とイラン
大英帝国の影と中東の現実
英首相、「チャーチルではない」と批判受ける

先月末、米国とイスラエルがイランに攻撃を開始し、イランも応じるなかで中東全域が戦争状態となりました。爆撃による破壊や人的被害の拡大に心が痛みます。

紀元前6世紀のアケメネス朝以来、イランは幾度も大帝国を築いてきました。古代ペルシャは当時の世界でも屈指の大国でしたが、近代に入ると欧州列強の影響を免れませんでした。

英国とイランの関係をたどるには20世紀初頭にさかのぼります。1908年、イランで大油田が発見されると、英国が実質的に支配するアングロ・ペルシャン石油会社が利権を握りました。イランの石油は長年、後のBPの前身となる同社の収益として英国に吸い上げられ、この構造的な不平等が両国関係を規定することになります。

25年、軍人出身のレザ・ハーン・パーレビが国王（シャー）として即位し、中央集権化と近代化を進めつつ英国との関係を戦略的に重視しました。しかし第2次世界大戦中、親独的傾向を理由に英ソの圧力を受け退位し亡命。息子モハンマド・レザーが王位を継ぎましたが、石油利権は依然として英国優先で国民の不満が高まります。

こうした状況のなか、1951年に民族主義派のモハンマド・モサッデク首相は英国系石油会社の利権を国有化しました。英国はこれに対抗してイラン産石油の国際的ボイコットを主導し、輸出はほぼ停止に。53年には英米の情報機関が関与したクーデターで政権は崩壊しました。この出来事は外国勢力による政治介入の象徴として、今もイラン社会に深く刻まれています。以降、シャーは米国の強い支援を受けて近代化を進めましたが、その従属的関係への反発が79年のイスラム革命につながりました。

シャーの独裁と米国依存への怒りが噴出した革命でシャーは亡命し、シーア派指導者ホメイニー師が神権政治体制を築きます。新体制にとって英国は米国と並ぶ「帝国主義の手先」と見なされ、関係は長く緊張状態が続きました。

89年のホメイニー師の死後も、後継のハメネイ師のもとで強硬路線は続き、イランは地域での影響力拡大と並行して核開発を進めます。核兵器転用の懸念から国際社会は経済制裁で圧力をかけました。

2015年には包括的共同行動計画（JCPOA、イラン核合意）が成立し、核開発制限と制裁緩和の交換が合意されます。英国はフランス、ドイツとともに交渉の中心を担いましたが、18年に米国が離脱すると状況は再び緊張します。

英国とイランの間では「人質外交」と呼ばれる問題も続きました。英イラン二重国籍のナザニン・ザガリ＝ラトクリフ氏らが長年拘束され、英国がイランへの債務を返済した22年に釈放されましたが、不信は完全には解消されていません。

今年、米国とイスラエルによるイラン空爆でハメネイ師が死亡。キア・スターマー首相は当初、米国による英国基地の使用要請に慎重でしたが、イランが英空軍基地を攻撃するとミサイル迎撃などの「防衛的関与」に踏み切ります。それでもトランプ大統領から「スターマーはチャーチルではない」と批判されました。第2次世界大戦時の宰相チャーチルのような決断力がない、と言いたかったのでしょうか。しかし元検察庁長官の首相にとって、国際法違反の疑いがある攻撃に即座に賛同することは難しかったはずです。一方で、核抑止力の中核であるトライデント・ミサイルは米国製であり、軍事情報の共有や基地の相互使用、核の運用まで米国と深く結びついた英国には、完全に距離を置く余地もありません。法的な良心と同盟の現実との間で、戦後英国が選んだ安全保障構造の難しさが浮き彫りになったといえるでしょう。

石油、革命、核、そして人質外交――英国とイランの関係は歴史の中で複雑に絡み合ってきました。大英帝国の影は形を変えながら、今なお中東の現実の中に残り続けています。